皮膚科でハイドロキノンを処方してもらうには？保険適用の有無や医療用の濃度を解説

ハイドロキノンは皮膚科で処方してもらえるの？

ハイドロキノンは、シミの改善に有効と考えられている美白成分の一つです。
2％までの濃度であれば、市販の化粧品に、ハイドロキノンが配合されている場合もあります。

ただし、ハイドロキノンが2％以上配合されている医薬品の使用には、皮膚科医による診察と処方が必要です。

本記事では、医薬品のハイドロキノンを皮膚科で処方してもらう方法を詳しく解説します。
保険適用の有無や、処方してもらう際の注意点を正しく理解してから、皮膚科を受診しましょう。

この記事でわかること

化粧品より医療用医薬品のほうがハイドロキノンの濃度を高く配合できる
医薬品のハイドロキノンは皮膚科もしくは美容皮膚科で処方を受ける必要がある
国内未承認医薬品のため保険適用外の自由診療での処方になる

ハイドロキノンを皮膚科で処方してもらうには？

ハイドロキノンとは、シミのもととなるメラニン色素の合成を阻止する働きを持つ成分名です。
「肌の漂白剤」と呼称されることもあるほど、高い美白効果を期待できます。

ハイドロキノンの成分は、市販の基礎化粧品に配合されることもあります。
その他、医薬品のハイドロキノンは、医師の取り扱いによって処方されることが推奨されています。

まずは、医薬品のハイドロキノンを処方してもらう方法を解説します。

ハイドロキノンの効果については以下をチェック！

2024年2月8日「ハイドロキノン」とは？効果的な使い方や副作用を解説！いつから効果を感じられる？

一般用皮膚科もしくは美容皮膚科を受診する

医薬品のハイドロキノンが必要な場合は、一般皮膚科もしくは美容皮膚科を受診しましょう。

医薬品は特定の症状への有効性が認められている一方で、副作用による症状が現れるリスクを伴います。
そのため、医師の取り扱いのもと、自身の肌に合うか診断を受けたうえで、使用しましょう。
医師に処方してもらえば、万が一使用後に違和感があれば、すぐに相談できるというメリットがあります。

オンライン診療のハイドロキノンに対応したプランを利用する

ハイドロキノンの処方をもらうには、皮膚科または美容皮膚科のオンライン診療を受診する方法があります。
オンライン診療で、ハイドロキノンを処方可能なクリニックもあります。

オンライン診療を受診する場合は、ハイドロキノンの取り扱いや対応するプランがあるか、事前に確認しておきましょう。
可能であれば、過去にハイドロキノンの処方例があるクリニックかどうか、見ておくのがおすすめです。

さらに、ハイドロキノンと他の薬を組み合わせて治療を進めると、より高い効果を得られる場合があります。
セットでの薬の使用を希望する場合は、ハイドロキノンと他の薬をセットの処方例や取り扱いがあるか見ておくといいでしょう。

オンライン診療サービス「東京美肌堂」ではハイドロキノンの取り扱いがあります

「東京美肌堂」では、シミのもととなるメラニン色素の生成を抑える「ハイドロキノン」を主成分とする外用薬を取り扱っています。オンライン診療にて医師が美肌治療に必要と診断した場合に薬の処方を行うことが可能です。「ハイドロキノン」と他の美容内服を組み合わせた処方例もあります。オンラインでの初診料・相談料などは無料のため、気になる方は、ぜひ一度オンライン診察で、医師に相談してみてください。

受付：9:00〜22:00（土日祝も休まず診察）

オンライン診察のご予約

※本サービスを利用したオンライン診察は保険適用外の自由診療となります。

初回購入で使える！

厚生労働省により、オンライン診療はビデオ通話による本人確認を行った上での診療が求められています。
診療の流れや仕組みについては、以下の記事で詳しく解説しています。

2024年3月19日オンライン診療とは？メリット＆デメリットや診察の流れまでわかりやすく解説！

皮膚科のハイドロキノンの処方に保険適用はされる？

ハイドロキノンを保険適用で購入したいけど、できるの？

保険適用内で処方薬を購入できると、治療費を抑えられて良いですよね。
しかし、医薬品のハイドロキノンは、保険適用外で購入する必要があります。

医薬品のハイドロキノンは、なぜ保険適用外なのか、またどのくらいの値段で購入できるのかという点について、詳しく解説します。

国内未承認の医薬品のため保険適用外になる

ハイドロキノンは国内で未承認の医薬品のため、保険適用外での処方となります。

医薬品は国内で公的な審査・承認を経て、保険適用の対象となるか決定されます。
この審査を通過すれば、健康保険適用での処方が可能になります。ただし、審査基準は国によって異なります。

例えば、米国FDAではハイドロキノンは美白効果のある医薬品として保険適用されていますが、日本の厚生労働省ではシミ・ニキビ治療薬としては認められていません。
日本の基準ではハイドロキノンは保険適用の要件を満たしていないためです。

そのため、ハイドロキノンを国内で使用したい場合は、医師が正式な手続きを経て輸入した医薬品を、自費にて処方を受ける必要があります。

「保険外診療」自体は違法ではない

保険適用外での診療や処方自体は、医師が行う限りは違法ではありません。医師がその必要性を判断して診療や処方が行われる分には、問題ありません。保険適用内の療法や対処法では、症状の悩みの改善が不十分になる場合があります。その際に、患者の状況に合わせた最適な治療を選択できるという点が、保険外診療のメリットになります。

自由診療における料金設定はクリニックにより異なる

ハイドロキノンは、自由診療での処方になるため、料金設定は処方先によって異なります。

保険適用内の薬の費用は、厚生労働省が定めた一定の基準に基づいて算定されます。
しかし、ハイドロキノンは、国内では保険適用外での診療・処方が認められていません。
そのため、処方のための診療や、処方薬の価格は、特に定められていないのです。

クリニックによっても、その価格設定は異なります。

市販のハイドロキノンと医療用の違い

皮膚科で取り扱い可能な医療用医薬品と、市販の化粧品で取り扱い可能なハイドロキノンの違いは、配合可能な成分量です。
成分の配合量が違うため、化粧品／医療用医薬品の分類が変わります。
また、成分の配合量が違うため、伴うリスクも変わってきます。

具体的に、医療用医薬品と化粧品のハイドロキノンの違いを詳しく解説していきます。

高濃度のハイドロキノンの取り扱いは医療機関のみ

2％以上の高濃度でハイドロキノンが配合されている医薬品は、医療機関で医師からの処方を受けることが必要です。

日本では、厚生労働省により、化粧品の場合2％までの濃度でハイドロキノンを配合することが認められています。（※1）
そのため、2％以内でハイドロキノンを配合している化粧品であれば、市販で購入可能です。

しかし、2％以上でハイドロキノンが配合されているものは、医薬品とみなされます。

また、国内では、未承認の医薬品は市販することが認められていません。
ハイドロキノンは、国内で未承認の医薬品のため、2％以上の高濃度の場合は、市販することができないのです。
医薬品のハイドロキノンは、市販でも手に入れることが不可能なため、医療機関のみでの取り扱いとなるのです。
医師が正式な手続きを経て輸入した医薬品であれば、取り扱うこと事体は、特に問題はありません。

医療機関での取り扱いのあるハイドロキノンの濃度も、クリニックによって異なる場合が多いです。
医師の診断のもと、患者の状況や症状に合う1％～4％あたりの濃度（※2）のものが、処方されることが一般的です。

※1：日本では、2001年の薬事法改正以降で市販の化粧品に対して2％までであれば、ハイドロキノンの配合が認められるようになりました。

※2：5％以上の濃度のハイドロキノンを使用した動物実験においては、発がん性が指摘されたことがあります。安全面を考慮して、医師の診断にもとづき4％あたりまでで処方されることが多いと言われています。

「ハイドロキノン」はオンラインの美容皮膚科でも処方を受けられる場合がある

オンライン診療サービスを提供する「東京美肌堂」では、4％の濃度のハイドロキノンを配合するクリームの取り扱いがあります。オンライン診療を通じて、医師が肌悩みの改善に効果的な治療法であると判断した場合に、処方することが可能です。オンライン診療は無料のため、気になる方は、ぜひ一度相談してみてください。

受付：9:00〜22:00（土日祝も休まず診察）

オンライン診察のご予約

※本サービスを利用したオンライン診察は保険適用外の自由診療となります。

初回購入で使える！

医薬品の個人輸入は安全性や副作用にリスクがある

医薬品のハイドロキノンを個人輸入すること自体は、違法にはなりません。
ただし、医薬品には、効果の高さを期待できる反面、副作用が現れるリスクも伴います。

また、自己判断のもとでの医薬品の使用は、副作用の発現だけでなく、予想していないトラブルを招く危険性があります。

個人輸入でのハイドロキノンを使用するリスク

日本の法律に基づく品質が担保されていない可能性がある
偽造品の可能性がある
含有量や成分などが不明瞭で把握できない可能性がある

実際に過去には、「ハイドロキノンを4％含有する」と記載されていたクリーム剤を使用した結果、大水疱を伴うアレルギー反応が出てしまった事例も報告されています。

個人輸入での医薬品の使用で、何かトラブルがあった場合は、自己責任になるので、個人での使用は避けましょう。

皮膚科でハイドロキノンを処方してもらう前に確認すること

ハイドロキノンの処方が必要な場合は、事前に予算や身体の状況を確認しておくことを推奨します。
妊娠中などの場合は、処方が受けられないので、注意してくださいね。

治療にかかる診察費や相談料を確認する

ハイドロキノンの処方を希望する場合は、診察を受ける前に、治療にかかる診察費用や相談料などを確認しておきましょう。

国内で保険適用内での処方が認められていないハイドロキノンは、自由診療での処方となります。
治療にかかる費用は、保険適用が利かず、全て自己負担です。
自由診療では、診察料・処方箋料・処方薬の費用などの受診にかかる費用すべてが、クリニックによって自由に設定されます。

そのため、事前に検討中の受診先の料金形態を確認しておきましょう。

妊娠・授乳中の方や敏感肌の方は使用できない可能性がある

ハイドロキノンは、妊娠・授乳中の方、また敏感肌の方は使用できない場合があります。

「お肌の漂白剤」と言われることもあるほど、高い美白作用を持つことで知られているハイドロキノン。
効果が高い反面、身体への刺激が強いことがわかっています。

敏感肌の方は、刺激の強い成分の化粧品や医薬品を使用すると、赤みやヒリヒリ感などが出やすい傾向にあります。
ハイドロキノンは、比較的刺激の強い成分のため、敏感肌の方には、相性が悪い可能性が高いのです。

ハイドロキノンを使っても問題なさそうかは、医師に判断してもらいましょう。
肌の状態は、時期や年齢によっても日々変動するため、使用しながら、様子を見守ることが大切です。

また、妊娠中・授乳中の方は、ハイドロキノンの使用は認められていません。
妊娠中・授乳中にハイドロキノンを使用する直接的な悪影響は報告されていません。
ただし、妊娠中・授乳中は、肌が敏感になりやすい点や、その他リスクの観点から、使用しないほうが良いと判断されています。

処方されたハイドロキノンを使用するときの注意点

ハイドロキノンは美白作用を持つ一方で、用法や用量を誤ると、危険な副作用を招く可能性があります。

ハイドロキノンを使用する際は、医師の指示に従って使用することが大切です。
以下の点などに留意しながら、使用していきましょう。

医師に決められた用法・用量・期間を守る

ハイドロキノンを使用する際は、決められた用法・用量・使用期間などを守りましょう。
用法・用量などを守らないと、副作用による症状が現れやすくなる危険性を伴います。

また、ハイドロキノンは長期間使用すると、肌の色素が抜け落ちやすいリスクが報告されています。
そのため、用法・用量に加えて、使用期間も確認しておきましょう。

1日1回夜のみに使用するのが一般的と言われていますが、クリニックや個人の症状によっても、用法・用量が異なる場合があります。

紫外線対策を欠かさない

ハイドロキノンの使用期間中は、特に紫外線対策を欠かさないようにしましょう。
ハイドロキノンの使用中は、紫外線の影響を受けやすくなります。

ハイドロキノンには、紫外線のダメージを軽減するメラニン（シミのもととなる色素）をつくる細胞を減らす効果を持ちます。
これにより、メラニンが減ると、肌が直接的に紫外線のダメージを受けやすくなり、かえってシミが増えやすくなります。

ハイドロキノンの使用期間中は、日焼け止めなどで、紫外線のダメージを遮りましょう。

副作用のリスクを把握する

ハイドロキノンの使用では、副作用のリスクが伴います。
具体的には、副作用によって、以下のような症状が出る場合があります。

ハイドロキノンの副作用

かぶれや肌のヒリヒリ感
赤み・炎症
白斑（はくはん）

赤みや炎症は、一般的には数週間で引くことが多いと言われています。
副作用による症状が出て、数日が経過しても、なかなか改善されない場合は、医師に相談しましょう。
症状の出方が強いと感じる場合は、期間に関係なく、ただちに医療機関にかかりましょう。

万が一、副作用が現れたときにすぐに相談しやすいクリニックで処方を受けるのもおすすめです。

また、濃度が高いと、その分、肌に刺激となる可能性があります。
中でも、4％以上の濃度のハイドロキノンを使用すると、一部の肌の色が抜け落ちてしまう白斑を発症する場合もあります。

ハイドロキノンには発がん性リスクがあるの？

5％以上の濃度のハイドロキノンを使用した動物実験においては、発がん性が指摘されたことがあります。ただし、国際がん研究機関（IARC）では、人への発がん性についての報告はなされていません。医療機関で一般的に処方されることがある4％前後のハイドロキノンの使用であれば、発がん性のリスクはないと言えます。